生活苦しいのに つみたてNISA投資を優先するの ?

貯金ゼロから1000万円貯める計画

みなさんこんにちわリーマン★ダイです。😊
一週間の真ん中、水曜の朝ですね!今日も一日元気よく頑張りましょう!

今回の記事は、コロナ禍生活も2年目に入り皆さんの生活スタイルも様々変わってきたと思います
私もそうですが多少なりとも毎月の生活費に廻せれる金額が下がったりしてカツカツ。
それでも生活費よりも、つみたてNISAに投資する資金を優先すべきなのか考えてみました。
この記事をお読み頂く事で現在の積立設定が苦しくなってきた方へ選択肢の1案を増やす事が出来たら幸いです

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自己紹介

2月末にブログ開始し、4か月連続キープして運営させて頂いておりますリーマン★ダイの更生雑記
ブログです。宜しくお願いします。
当サイトでは、節約、資産投資を行い、10年後に1000万円の資産形成を目指して活動しております。
また家計簿公開や資産投資状況と累計資産額についてもブログで毎月公表させて頂いております。
2月から4か月連続で黒字家計を継続更新中。

1000万円までの資産形成の為、毎月10万円以上を貯金と資産形成に投資を継続中です。未だ未だ金額としては大した額も貯まっていませんが、是非今後も応援の程宜しくお願いします。

投資は生活防衛資金を貯めてから

過去の記事では、私も生活防衛資金溜まってなくても積立NISA始めてしまってもいいのか?って記事を公開しています。

中々インパクト強気な見出しとなっています。

その時にも少し話をさせて頂いたと思いますが、積立NISAをやるだけでなく、貯金も一緒に行っていきましょうというのは、いざという時に積立NISAを直ぐに解約しなくてはならないというのは勿体ないですし、何よりも元本保証がされていませんので、直ぐ使う予定のあるお金まで少しの利息稼ぎの為に突っ込んでしまうのは最良の判断とは言えません。

職業によっても異なりますが会社員や公務員の方であれば3か月から半年分ぐらいの生活費は貯めてから投資を始める事が大切だと思います。

つみたてNISAの制度としては最低運用期間は定められていませんので、もしもという時には解約すればよいのですが、解約は最後の砦として考えて頂くぐらいの辛抱が必要です。

つみたてNISAを本当に全て解約すべきなのか?

前述のとおり辛抱が必要と云いましたが、今日、明日の生活が儘ならない状況下で積立投資を継続してゆ事は別次元の話です。

独り暮らしの20代なら未だしも、一家で生活苦というのは少し悲しいものです。
先ず初めにつみたてNISAの存在について改めて以下の事に考えてみましょう。

  1. つみたてNISA口座で投資を始めた時の目標を再確認してみましょう。
  2. 長期積立分散投資が基本なので場合によっては解約時には元本割れしている事もある。
  3. 投資をする上では15年以上でプラスマイナスゼロの運用成績、20年以上でプラスに転る
  4. 積立投資してゆく資金を捻出が難しくなってしまったのは一時的な問題なのか?

生活費が苦しくなってしまった場合の手段として非課税口座の解約を考えて、元金回収して生活費を補填しようとすることは決して悪い事ではありません。

しかし、つみたてNISAを開始するときにも色々調べられてご存知とは思いますが短期的な取引になりますとどうしても元本割れのリスクが付きまといます
長期投資の成果としては10年単位を基本として、じっくり腹を据えて何事にも動じない積立投資の気持ちが大切であるとされています。15年積立をしていれば通算成績では殆ど含み損を抱えている事はなく、更には20年戦士になると大半の方がプラスの含み益になる事が多いと過去の歴史で照明されています。

  • 今、完全にNISA口座を解約してしまっても問題ないのか?
  • 積立金額の減額でしのぐ事はできないか?
  • 一定期間、つみたて設定を休止してみたら変わるのか?
  • 投資信託の一部を解約して売却する事で一時金が入りますので、それでしのげれるか?

つみたてNISAは政府公認の何にでも役立てる事ができる非課税口座になっていますので、投資目的は皆さま一人ひとり異なってきますので正解はありません。
なので、他のiDeCo制度のように資金拘束はなく、自分で必要になったときに必要なだけ引き出し可能な制度になっていますが、それが故に簡単に解約して資金を引き出してしまう事を安易に考えてしまうと、長期投資の観点からして、複利効果を十分に享受する事ができないだけでなく損失も生まれかねないので十分に検討を重ねて頂きたいと思います。
(部分解約の方法については別の記事でご紹介しようかなと考えています。)

解約前の注意しておきたいこと

・投資信託を一部売却した場合に、非課税枠は復活しませんので将来の果実を先取したような形になってしまいますので将来満額の成果を得る事はできませんし、余剰資金が出来た際に、買い増しする事もできませんので非課税枠を食いつぶした事になってしまいます。

・非課税口座を解約時に一部の投資信託を残して特定口座や一般口座で運用しようと考えた場合、移行後の利益に対しては課税対象となりますので20%程度の税金が徴収されることになります。

・非課税口座を解約しただけでは将来、別の証券会社で積立投資を再開しようとした場合には、所定の 手続きが必要になりますのでご注意ください。

口座解約に関しては、以前記事を書いていますが、非課税口座を解約した場合には確定申告は基本的に必要にはなりません。

まとめ

現在も、人類は新型コロナウイルスに立ち向え打つために、日本でもようやくワクチン接種がスタートして明るい兆しが見えてきておりますが、現状まだまだ冷え切った環境下で従事されている方々におかれてはお給料の不安等これまでに類をみせない事態に私たちは直面しており、今後の事も儘ならない状態で生活をしている訳ですが、アメリカやイギリスの経済状況を目にするとコロナのワクチン接種によりこれまでの冷え切った消費トレンドから一気に上昇志向に向かっている事も事実であります。
コロナ予防接種による経済回復を期待しつつも、まだまだ自分のお給料に反映がされてくるのは先の事のように思えます。つみたてNISA制度自体の仕組みはとても利用価値がありますが、安定した収入が得られてこそのつみたてNISA制度ですから、現状で生活が苦しい際には、切り崩しも視野にいれて、できるだけ細く長く株式市場に残る手段を考えてゆく事が大切だと思います。

将来の自分の為に、今の自分が犠牲になってひもじい生活を強いられるのは悲しいだけで長期に続けてゆく事はむずかしくなってしまうので、よく塾考して行動に移す事をおススメいたします。

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